銀座 イベントの魅力に迫る

O,Mは専務に昇任したばかり。 T社長の下で十分な時間的準備の後に社長へバトンタッチという人事計画が崩れてしまった。
当時のO専務にとって、社長に就任するウォームァップ不足は歴然としていた。 本人は社長就任を当初固辞した。
しかし周囲の説得に応じた形で社長に就任することになる。 O社長自身にとって、これはまさに晴天のへきれきだった。

突然の交代という予想もしなかった体制の下で、不安さを漂わせながら、ふたつの戦略構想はスピードをあげて進行していた。 新社長就任の2カ月前の97年4月には、消費税率がそれまでの3%から現行の5%に引き上げられた。
個人消費への影響が懸念されたが、まさにその通りとなった。 O新社長の就任直後から全国で、既存店売上の伸び悩み、前年割れが広がった。
そしてこれが現在まで続く価格デフレの始まりとなった。

JSCの株価は、1996年2月期、1997年2月期と2期連続で経常利益2ケタ増益が続いたことから好調に推移し、O新社長誕生の前年の1996年5月には、上場来の高値4570円をつけた。

しかし消費税率引き上げの影響で既存店売上が前年を割り始めると株価は急落した。 O社長就任の初年度決算である1998年2月期は、これまでの2期連続経常2ケタ増益から一転して大幅減益となった。
単体の経常利益は27%減、連結の経常利益は34%減だった。 1997年、会計年度で言うと1998年2月期は、大幅減益という結果になり、JSCに対する信頼感は雲散霧消してしまった。
JSCの収益力に対する信頼感は、ITY堂にこの大幅減益の要因は消費税引き上げだけではなかった。 JSC自身の急激な改革の推進による売場の混乱と顧客のとまどいがあった。

戦略IT構想に関連するものとして、大規模な商品コードの変更、それに伴う売場のくくりの変更、それに関連した売場の改装、商品の所属の変更などが上期に大規模に行なわれたのだが、それによって混乱が発生し、機会損失がふくれた。 JSCにとっては、いくつかの問題がまとめて発生したようなもので、泣き面にハチという状態だった。

こうしてO改革体制は手荒い洗礼を受けて船出した。 しかしスタート時点で大きくつまずいたことから、組織全体に緊張感が広がったという効果があった。

いずれにしても、JSCが変わろうとしているぞ、JSCは今までのJSCとは違うぞ、これまでと同じ先入観を持ってJSCを見ると大きな変化を見誤るぞ、と考えていた人は当時比べるまでもなく、著しく低いものだっただけに、2期連続2ケタ増益もたまたまそうなっただけという見方が一気に広がった。

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